精神障害のある方の働き方｜一般就労・障害者雇用・A型・B型の違いを解説

「働きたい気持ちはあるのに、体調の波があって働き方に迷っている」「一般就労・障害者雇用・A型・B型の違いがよくわからない」と感じていませんか。

精神障害のある方が選べる働き方には、一般就労、障害者雇用、就労継続支援A型、就労継続支援B型などがあります。それぞれ雇用契約の有無、収入の仕組み、受けられる支援の内容が異なります。

この記事では、精神障害のある方が働き方を選ぶときに知っておきたい選択肢と注意点を、制度の違いがわかるように整理して解説します。

精神障害のある方が働き方で迷いやすい理由

精神障害のある方が「どの働き方が自分に合っているのか」と迷うのは、自然なことです。体調の波、収入への不安、職場への伝え方など、考えるべきことが複数あるためです。

体調の波があると一般的な働き方が負担になることがある

うつ病、双極性障害、不安障害などの精神障害がある場合、体調や気分の状態が日によって変わることがあります。調子がよい日もあれば、朝起きることや外出することが難しい日もあるかもしれません。

そのような状態で、毎日決まった時間に通勤し、長時間働き続けることが大きな負担になる場合があります。これは意志の弱さではなく、症状や体調の影響によって起こることがあります。

そのため、まずは「一般的な働き方に自分を合わせる」だけでなく、自分の体調に合う働き方を知ることが大切です。

一般就労・障害者雇用・福祉的就労の違いがわかりにくい

働き方を調べると、「一般就労」「障害者雇用」「就労継続支援A型」「就労継続支援B型」など、似た言葉が多く出てきます。

それぞれの制度は、雇用契約の有無、収入の仕組み、サポートの内容が異なります。しかし、制度ごとに別々に説明されることが多く、全体像がつかみにくいと感じる方も少なくありません。

まずは、働き方を大きく整理し、それぞれの特徴を比較することが、自分に合う選択肢を考える第一歩になります。

今の自分に合う働き方を判断しにくい

働き方の種類を知っても、「今の自分にはどれが合うのか」と迷う方は多いです。体調の安定度、障害を職場に伝えるかどうか、収入の必要性、通院の頻度などによって、合う働き方は変わります。

一人で判断するのが難しい場合は、主治医、相談支援専門員、ハローワーク、障害者就業・生活支援センター、就労支援事業所などに相談しながら考える方法もあります。

精神障害のある方が選べる主な働き方

精神障害のある方が検討しやすい働き方は、大きく分けると「一般就労」「障害者雇用」「福祉的就労」の3つです。さらに細かく見ると、一般就労にはクローズ就労とオープン就労があり、福祉的就労には就労継続支援A型とB型があります。

一般就労（クローズ就労・オープン就労）

一般就労とは、一般企業などに応募して働く形です。障害を職場に伝えずに働く方法を「クローズ就労」、障害を伝えたうえで働く方法を「オープン就労」と呼ぶことがあります。

クローズ就労では、障害を伝えないため、周囲と同じ条件で働くことが基本になります。一方で、体調不良や通院への配慮を求めにくい場合があります。

オープン就労では、障害の内容や必要な配慮を職場に伝えたうえで働きます。勤務時間、業務量、通院への配慮などを相談しやすくなる一方で、職場の理解度によって対応に差が出ることもあります。

障害者雇用

障害者雇用とは、障害者雇用枠を活用して企業などで働く方法です。多くの場合、障害者手帳を持っている方が対象になります。

障害者雇用では、障害の特性や体調に応じた配慮を前提に採用が進むことがあります。たとえば、勤務時間の調整、業務内容の調整、通院への配慮などを相談しやすい場合があります。

ただし、すべての職場で同じ配慮が受けられるわけではありません。求人票や面接、職場見学などで、実際にどのような配慮が可能かを確認することが大切です。

福祉的就労（就労継続支援A型・B型）

福祉的就労とは、障害福祉サービスを利用しながら働く、または生産活動に参加する方法です。代表的なものに、就労継続支援A型と就労継続支援B型があります。

就労継続支援A型は、一般企業での就労が難しい方に対して、雇用契約に基づく就労の機会や生産活動の機会を提供するサービスです。雇用契約を結ぶため、原則として賃金が支払われます。

就労継続支援B型は、一般企業での就労が難しく、雇用契約に基づく就労も難しい方に対して、就労の機会や生産活動の機会を提供するサービスです。雇用契約は結ばず、作業に応じて工賃が支払われます。

A型・B型の利用には、市区町村による障害福祉サービスの支給決定が必要です。障害者手帳がなくても医師の診断書などで対象になる場合がありますが、必要書類や手続きは自治体や本人の状況によって異なります。

一般就労で働く場合の特徴と注意点

一般就労では、障害を職場に伝えるかどうかによって、働き方や配慮の受けやすさが変わります。どちらが正解というものではなく、体調、職場環境、本人の希望によって合う方法は異なります。

クローズ就労のメリットと注意点

クローズ就労は、障害を職場に伝えずに働く方法です。障害について説明する必要がないため、職場での見られ方を気にせず働きたい方にとっては、選択肢のひとつになります。

一方で、体調が崩れたときや通院が必要なときに、事情を説明しにくい場合があります。遅刻や欠勤が続いた場合、周囲に理由が伝わらず、本人の負担が大きくなることもあります。

クローズ就労は、症状が比較的安定しており、勤務時間や業務量に大きな配慮がなくても働けそうな場合に検討しやすい方法です。ただし、無理を重ねると体調を崩す可能性もあるため、慎重に判断しましょう。

オープン就労で相談しやすくなる配慮

オープン就労は、障害や体調の特徴を職場に伝えたうえで働く方法です。必要な配慮を事前に相談しやすくなる点が特徴です。

相談できる配慮の例には、次のようなものがあります。

• 通院日の勤務時間調整
• 短時間勤務や段階的な勤務時間の延長
• 業務量や担当業務の調整
• 静かな作業環境の確保
• 体調不良時の早退や休憩の相談

ただし、障害を伝えれば必ず希望どおりの配慮が受けられるわけではありません。企業側にとって過度な負担にならない範囲で、本人と職場が話し合いながら内容を決めることになります。

合理的配慮は話し合いながら決めるもの

合理的配慮とは、障害のある方が働くうえで生じる困りごとに対し、事業者や職場が過度な負担にならない範囲で調整を行うことです。民間事業者による合理的配慮の提供は、2024年4月1日から義務化されています。

合理的配慮の内容は、法律で一律に細かく決まっているものではありません。本人の困りごと、職場の状況、業務内容などを踏まえて、話し合いながら決めていくことが基本です。

一般就労を検討する場合は、求人票、面接、職場見学などで、勤務時間や業務内容、相談体制について確認しておくと、入社後のミスマッチを減らしやすくなります。

障害者雇用で働く場合の特徴

障害者雇用は、障害者手帳を持つ方が、企業などの障害者雇用枠で働く方法です。一般就労よりも配慮を相談しやすい場合がある一方で、仕事内容や勤務時間、収入面は求人によって差があります。

障害者雇用と一般雇用の主な違い

障害者雇用と一般雇用には、次のような違いがあります。

項目	一般雇用	障害者雇用
応募条件	障害者手帳は原則不要	障害者手帳が必要な場合が多い
勤務時間	求人内容による	短時間勤務を相談できる場合がある
業務内容	職種や会社によって幅広い	本人の特性に応じて調整される場合がある
配慮	相談できるが職場によって差がある	配慮を前提に相談しやすい
収入	求人・勤務時間による	求人・勤務時間による

障害者雇用は、障害や体調について職場に伝えたうえで働きたい方にとって、検討しやすい選択肢です。ただし、業務の幅やキャリア形成の機会は企業によって異なるため、仕事内容や評価制度も確認しておきましょう。

精神障害者保健福祉手帳の取得を検討する場合

精神障害のある方が障害者雇用枠で働く場合、精神障害者保健福祉手帳が必要になることが多くあります。

精神障害者保健福祉手帳の申請では、原則として、その精神疾患について初めて医師の診療を受けた日から6か月以上経過していることが必要です。申請には、診断書、申請書、写真などが必要になりますが、詳細は自治体によって異なります。

手帳の等級は1級から3級まであり、障害の状態に応じて判定されます。手帳を取得したからといって、必ず障害者雇用枠で働かなければならないわけではありません。一般雇用に応募することも可能です。

障害者雇用が合いやすい方の目安

障害者雇用は、次のような方に合う場合があります。

• 体調の波があり、勤務時間や業務量の配慮を相談したい
• 通院や服薬を続けながら働きたい
• 障害のことを職場に理解してもらいながら働きたい
• 短時間勤務から始めたい
• 一般就労で体調を崩した経験がある

一方で、収入をできるだけ重視したい場合や、幅広い業務に挑戦したい場合は、一般就労のオープン就労も含めて比較するとよいでしょう。

就労継続支援A型とB型の違い

就労継続支援A型とB型は、どちらも障害福祉サービスの一つです。名前は似ていますが、雇用契約の有無、収入の仕組み、通所ペースの考え方が異なります。

就労継続支援A型の仕組みと賃金

就労継続支援A型は、事業所と雇用契約を結んで働くサービスです。一般企業での就労が難しいものの、雇用契約に基づいて働くことが可能な方に対して、就労の機会や生産活動の機会を提供します。

A型では雇用契約を結ぶため、原則として賃金が支払われます。厚生労働省の令和6年度実績では、就労継続支援A型事業所の平均賃金月額は91,451円です。

仕事内容は事業所によって異なり、パソコン作業、軽作業、清掃、飲食、農作業、接客補助などさまざまです。勤務日数や時間も事業所や本人の状況によって異なります。

A型は、ある程度決まった時間に通うことができ、支援を受けながら働く経験を積みたい方に向いている場合があります。

就労継続支援B型の仕組みと工賃

就労継続支援B型は、雇用契約を結ばずに、生産活動や作業に参加するサービスです。一般企業での就労や、雇用契約に基づく就労が難しい方に対して、就労の機会や生産活動の機会を提供します。

B型では、作業に応じて工賃が支払われます。厚生労働省の令和6年度実績では、就労継続支援B型事業所の平均工賃月額は24,141円です。

B型は、収入を得ることだけでなく、生活リズムを整える、外出の機会をつくる、人と関わる、自信を少しずつ取り戻すといった目的で利用されることもあります。

ただし、B型も制度上は「就労の機会や生産活動の機会を提供する障害福祉サービス」です。「居場所」や「生活を整える場所」としての側面がある場合でも、制度の目的から外れない形で理解することが大切です。

A型とB型を比較する目安

項目	A型	B型
雇用契約	あり	なし
収入の名称	賃金	工賃
収入の目安	平均賃金月額91,451円（令和6年度）	平均工賃月額24,141円（令和6年度）
通所ペース	比較的決まった日数・時間が求められることが多い	本人の体調に合わせて調整しやすい場合がある
向いている方の目安	支援を受けながら雇用契約のある働き方をしたい方	まずは無理のないペースで作業や社会参加を始めたい方

どちらが合うかは、本人の体調、生活状況、働く目的、必要な支援によって異なります。迷う場合は、主治医、相談支援専門員、市区町村の窓口、事業所の見学などを通して相談しましょう。

働き方を比較するときに見るポイント

精神障害のある方が働き方を選ぶときは、収入だけでなく、体調の安定度、支援の手厚さ、勤務時間、相談しやすさも含めて考えることが大切です。

主な働き方の比較

働き方	雇用契約	手帳の必要性	支援・配慮	向いている状態の目安
一般就労（クローズ）	あり	不要	配慮を相談しにくい場合がある	体調が比較的安定している
一般就労（オープン）	あり	不要な場合もある	必要な配慮を相談しやすい	働きながら一部配慮を受けたい
障害者雇用	あり	必要な場合が多い	配慮を前提に相談しやすい	障害を伝えたうえで安定して働きたい
就労継続支援A型	あり	手帳がなくても対象になる場合がある	支援員に相談しながら働ける	決まったペースで通所しやすい
就労継続支援B型	なし	手帳がなくても対象になる場合がある	支援員に相談しながら作業できる	体調に合わせて少しずつ参加したい

手帳の必要性や利用条件は、制度、自治体、事業所、本人の状況によって異なります。実際に利用を検討する場合は、自治体や相談支援機関に確認しましょう。

体調の安定度別に考える選択肢

働き方を考えるときは、今の体調に合っているかを基準にすると整理しやすくなります。

• 外出や生活リズムが不安定な時期：B型や相談支援から始める
• 少しずつ外出できる時期：B型の利用や就労移行支援の見学を検討する
• 決まった曜日や時間に通えそうな時期：A型や就労移行支援を検討する
• 働く準備が整ってきた時期：障害者雇用やオープン就労を検討する
• 体調が安定し、配慮が少なくても働けそうな時期：一般就労も選択肢に入る

この流れはあくまで一例です。必ず順番どおりに進む必要はありません。体調が不安定になったときに、働き方を見直すことも大切な選択です。

精神障害のある方が働き続けるために整えたい条件

働き方を選ぶことと同じくらい大切なのが、働き続けられる環境を整えることです。就職や通所を始める前に、自分に必要な条件を整理しておくと、ミスマッチを減らしやすくなります。

通院や服薬を続けやすい勤務条件

精神障害のある方にとって、通院や服薬の継続は体調管理の重要な要素です。職場や事業所を選ぶときは、通院日や体調の変化に対応しやすいかを確認しておくと安心です。

• 通院のための休みや時間調整が相談できるか
• 急な体調不良時に早退や休憩を相談できるか
• 勤務開始時間に柔軟性があるか
• 残業や業務量が大きな負担にならないか
• 服薬のタイミングを守りやすい環境か

通院や服薬を無理に後回しにすると、体調を崩すきっかけになる場合があります。収入や仕事内容だけでなく、治療や生活リズムと両立できるかを確認しましょう。

相談しやすい職場や事業所を選ぶ

精神障害のある方が働き続けるうえでは、困ったときに早めに相談できる環境が重要です。体調の変化や業務上の不安を一人で抱え込むと、負担が大きくなることがあります。

相談しやすい環境には、次のような特徴があります。

• 定期的に体調や困りごとを確認する機会がある
• 業務量や作業内容の調整を相談できる
• 上司や支援員に話しかけやすい
• 障害特性への理解を深めようとする姿勢がある
• 必要に応じて外部の支援機関と連携できる

「少し調子が悪いかもしれない」という段階で相談できると、早めに対処しやすくなります。

自分の働ける条件を言葉にしておく

自分がどのような環境なら働きやすいのかを言葉にしておくと、面接や支援機関への相談で伝えやすくなります。

• 1日何時間、週何日なら無理なく通えそうか
• 通勤時間はどのくらいまでなら負担が少ないか
• 苦手な業務や環境は何か
• 集中しやすい作業環境はどのようなものか
• 通院や体調不良時にどのような配慮が必要か

これらを紙やスマートフォンのメモに書き出しておくと、相談時に整理して伝えやすくなります。自分の条件を知ることは、無理を防ぐための準備にもなります。

働き方を選ぶ前に相談できる支援機関

働き方を一人で決めようとすると、迷いが大きくなることがあります。支援機関を活用すると、体調や生活状況に合わせて選択肢を整理しやすくなります。

就労移行支援

就労移行支援は、一般企業への就職を目指す障害のある方を対象に、就職に必要な知識や能力の向上を支援する障害福祉サービスです。

ビジネスマナー、パソコンスキル、コミュニケーション、履歴書作成、面接練習、職場実習などを段階的に行う事業所もあります。利用期間は原則2年間です。

「いきなり就職活動を始めるのは不安」「働く練習から始めたい」という方は、見学や相談を通して雰囲気を確認するとよいでしょう。事業所によって支援内容や得意分野は異なります。

ハローワークの専門援助部門

ハローワークには、障害のある方の就職を支援する専門援助部門があります。障害者雇用枠の求人紹介や、応募書類、面接、就職活動の進め方について相談できます。

• 障害者雇用枠の求人紹介
• 履歴書や職務経歴書の相談
• 面接に向けた準備
• 就職後の定着に関する相談

障害者手帳がない場合でも相談できることがあります。利用条件や予約の有無は地域によって異なるため、最寄りのハローワークに確認しましょう。

障害者就業・生活支援センター

障害者就業・生活支援センターは、就労面と生活面の両方について相談できる支援機関です。仕事だけでなく、生活リズム、金銭管理、職場での困りごと、福祉サービスの利用などを相談できる場合があります。

就職前だけでなく、働き始めた後の悩みを相談できることもあります。「仕事のことだけでなく、生活全体に不安がある」という方にとって、選択肢のひとつになります。

相談支援専門員・市区町村の窓口

就労継続支援A型・B型、就労移行支援などの障害福祉サービスを利用する場合は、市区町村での手続きが必要です。相談支援専門員や自治体の窓口に相談すると、利用の流れや必要書類について確認できます。

障害者手帳の有無、診断書の必要性、サービス等利用計画、受給者証の発行などは、自治体や本人の状況によって異なります。早めに確認しておくと、手続きの見通しを立てやすくなります。

福祉サービスを使うことは後退ではない

就労継続支援A型・B型、就労移行支援などの福祉サービスを使うことに、抵抗を感じる方もいるかもしれません。しかし、制度を活用することは、無理をするためではなく、自分に合った方法で社会とつながるための手段です。

制度を活用しながら働く人は増えている

障害者雇用や就労支援の制度を活用しながら働く人は増えています。厚生労働省の障害者雇用状況の集計でも、民間企業で働く障害者数は過去最高を更新しています。

精神障害のある方が働く方法は、一般就労だけではありません。障害者雇用、A型、B型、就労移行支援などを組み合わせながら、自分に合う働き方を探すことができます。

福祉サービスを使うことは、「働けない」と決めることではありません。今の体調に合った環境で、少しずつ準備を進めるための選択肢です。

段階的に働き方を変えることもできる

体調や生活状況は、ずっと同じとは限りません。そのため、働き方も段階的に見直していくことができます。

• B型で生活リズムや外出の機会を整える
• A型で支援を受けながら雇用契約のある働き方を経験する
• 就労移行支援で一般就労に向けた準備をする
• 障害者雇用やオープン就労に進む
• 就職後に就労定着支援などを活用して働き続ける

この流れは一例であり、必ずこの順番で進む必要はありません。体調が不安定な時期にペースを落としたり、支援の手厚い環境に戻ったりすることも、自分を守るための大切な判断です。

まとめ｜精神障害のある方は体調に合う働き方を選ぶことが大切

精神障害のある方が選べる働き方には、一般就労、障害者雇用、就労継続支援A型、就労継続支援B型などがあります。それぞれ、雇用契約の有無、収入の仕組み、支援の内容、求められる通所ペースが異なります。

大切なのは、収入や周囲の基準だけで判断せず、今の体調や生活状況に合った働き方を考えることです。無理をして体調を崩すよりも、支援を受けながら少しずつ働く準備を進める方が合っている場合もあります。

迷ったときは、主治医、相談支援専門員、ハローワーク、障害者就業・生活支援センター、市区町村の窓口などに相談しながら、自分に合う一歩を整理していきましょう。