短期離職を繰り返してしまう方へ。次の仕事選びで知っておきたいこと

「また辞めてしまった」「次こそは続けたいけれど、自信がない」と感じている方もいるかもしれません。短期離職を繰り返すと、自分を責めたり、次の就職活動に不安を感じたりしやすくなります。

しかし、仕事が続かなかった理由は、本人の努力不足だけで説明できるものではありません。業務内容、職場環境、指示の受け方、体調や特性との相性が影響している場合もあります。

この記事では、短期離職が繰り返される背景、次の仕事選びで整理したい自己分析の視点、就労移行支援や就労継続支援などの相談先について解説します。

短期離職を繰り返しても、本人だけの問題とは限らない

短期離職が続くと、「自分は仕事が続かない人間なのでは」と感じてしまうことがあります。しかし、離職の回数だけで自分の能力や意志の強さを判断する必要はありません。

3年以内に辞める人は一定数いる

厚生労働省が公表した「新規学卒就職者の離職状況」によると、令和4年3月卒業者の就職後3年以内の離職率は、新規高卒就職者で37.9％、新規大学卒就職者で33.8％でした。

高卒・大卒に限って見ても、就職後3年以内に離職する人は一定数います。そのため、「3年以内に辞める人はごく一部」とは言い切れません。

大切なのは、辞めた回数だけを見ることではなく、「どのような環境で負担が大きくなったのか」を整理することです。

「続けられない人」ではなく「合わない環境にいた可能性」もある

短期離職が続く背景には、職場との相性が関係している場合があります。たとえば、以下のようなケースです。

• 人が多い場所や騒音が苦手なのに、刺激の多い職場で働いていた
• 一つの作業に集中する方が得意なのに、マルチタスクが多い仕事を任されていた
• 口頭指示だけでは理解しにくいのに、文字や図で確認できる仕組みがなかった

このような場合、本人の努力不足だけでなく、業務内容や職場環境、情報の受け取り方との相性が影響している可能性があります。

感覚過敏、不注意、疲れやすさ、対人面の緊張などがある場合は、環境の影響を受けやすいこともあります。無理に克服しようとするのではなく、自分に合う環境を探す視点が大切です。

合理的配慮や就職後の支援を相談できる場合もある

障害や特性によって働きにくさがある場合は、本人の申し出や職場との話し合いを通じて、合理的配慮を相談できる場合があります。合理的配慮とは、障害のある方が働きやすくなるよう、職場で必要な調整を行う考え方です。

また、就労移行支援事業所などでは、就職後の一定期間のフォローを行うことがあります。条件を満たす場合には、就労定着支援という障害福祉サービスを利用できる場合もあります。

就労支援サービスを検討する際は、就職前の訓練だけでなく、就職後にどのような支援を受けられるかも確認しておくと安心です。

一人で求人を探す前に自己分析が必要な理由

短期離職を繰り返しているときは、すぐに求人を探す前に、これまでの職場で何が負担だったのかを整理することが大切です。

「なぜ辞めたか」より「何がしんどかったか」を整理する

転職活動では、志望動機や自己PRを考えることに意識が向きがちです。しかし、その前に「どのような状況で負担を感じやすいのか」を言葉にしておくと、次の仕事選びの基準が見えやすくなります。

たとえば、以下のような視点で振り返ってみましょう。

• 職場環境：人の多さ、騒音、照明、勤務時間などに負担を感じたか
• 業務スタイル：一つの作業に集中する方がよいか、複数の作業を並行する方がよいか
• 対人関係：一人作業とチーム作業のどちらが落ち着くか
• 指示の受け方：口頭、文字、実演のうち、どの方法が理解しやすいか
• 作業ペース：締め切りや急な変更にどの程度負担を感じるか

すべてを完璧に整理する必要はありません。2〜3項目でも言葉にできると、求人票を見るときの判断材料になります。

第三者の視点が入ると整理しやすくなる

自分一人で得意なことや苦手なことを整理するのは簡単ではありません。特に、自己肯定感が下がっているときは、長所よりも短所ばかりが気になりやすくなります。

そのようなときは、就労に関する知識を持つ支援員や相談員など、第三者の視点を借りることも一つの方法です。

自分では短所だと思っていたことが、環境を変えることで強みとして活かせる場合もあります。たとえば「慎重すぎる」と感じていた面が、確認作業や丁寧さを求められる仕事では評価されることもあります。

一般の求人サイト以外の選択肢として就労支援を知っておく

短期離職を繰り返している方の中には、一般の求人サイトだけで仕事を探すことに不安を感じる方もいるでしょう。そのような場合は、就労支援サービスを知っておくと選択肢が広がります。

就労移行支援とは

就労移行支援は、一般企業などで働くことを希望する障害のある方に対して、就職に必要な知識やスキルの習得、就職活動、職場定着に向けた支援を行う障害福祉サービスです。

利用できるかどうかは、本人の状況や支援の必要性などをもとに、市区町村が支給決定を行います。障害者手帳や診断名の有無だけで一律に判断されるものではありませんが、必要な書類や判断基準は自治体によって異なります。

利用を検討する場合は、市区町村の障害福祉窓口や相談支援事業所に確認しましょう。

就労移行支援で受けられる主な内容

就労移行支援では、事業所ごとに内容は異なりますが、主に以下のような支援が行われます。

• 自己理解や適性把握のためのプログラム
• コミュニケーション、体力づくり、作業練習などのトレーニング
• 応募書類の作成や面接練習などの就職活動支援
• 職場実習に向けた準備やサポート
• 就職後の職場定着に向けたフォロー

支援内容や得意分野は事業所によって異なります。見学や体験の際には、自分の困りごとに合う支援があるかを確認することが大切です。

就労移行支援の利用料の目安

障害福祉サービスの自己負担は、所得に応じて月ごとの上限額が決められています。主な目安は以下の通りです。

• 生活保護世帯：0円
• 市町村民税非課税世帯：0円
• 市町村民税課税世帯のうち所得割16万円未満：9,300円
• 上記以外：37,200円

ただし、世帯の範囲、交通費、昼食費、事業所ごとの実費負担などによって、実際の負担額は異なります。正確な金額は、自治体窓口や利用を検討している事業所に確認してください。

利用期間は原則2年間

就労移行支援の標準的な利用期間は、原則として2年間です。必要性が認められる場合は、市区町村の判断により、一定期間の更新が認められることがあります。

ただし、更新や再利用が必ず認められるわけではありません。個別の状況を踏まえて判断されるため、利用期間について不安がある場合は、事前に市区町村の窓口や事業所に確認しましょう。

就労継続支援A型・B型との違い

就労支援には、就労移行支援のほかに、就労継続支援A型・B型というサービスもあります。すぐに一般就労を目指すより、まず働くリズムを整えたい方や、体調に合わせて働く経験を積みたい方にとって、選択肢になる場合があります。

就労移行支援

就労移行支援は、一般企業などへの就職を目指す方に向けたサービスです。雇用契約はなく、就職に向けた訓練や就職活動支援を受ける形になります。原則として給与は発生しません。

就労継続支援A型

就労継続支援A型は、一般企業での就労が難しい場合に、支援を受けながら雇用契約を結んで働くサービスです。雇用契約があるため、原則として賃金が支払われます。

厚生労働省の令和6年度実績では、就労継続支援A型事業所の平均賃金月額は91,451円です。ただし、実際の金額は地域、事業所、勤務時間、利用日数などによって異なります。

就労継続支援B型

就労継続支援B型は、体調や障害の状況などにより雇用契約を結んで働くことが難しい方が、就労の機会や生産活動の機会を得るためのサービスです。雇用契約はなく、作業に応じて工賃が支払われます。

厚生労働省の令和6年度実績では、就労継続支援B型事業所の平均工賃月額は24,141円です。こちらも全国平均であり、実際の金額は地域、事業所、作業内容、利用日数などによって変わります。

「支援を使うこと」に抵抗があるときの考え方

就労支援を利用することに抵抗を感じる方は少なくありません。「自分はそこまで困っていないのでは」「診断がないから相談できないのでは」「もう少し自力で頑張るべきでは」と思うこともあるでしょう。

しかし、就労支援は「弱い人が使うもの」ではありません。自分に合う働き方を整理し、必要な準備を進めるための相談先の一つです。

外部の専門家と一緒に自己分析をしたり、実習を通じて職場との相性を確認したり、就職後のフォローについて相談したりできる点は、一般の求人サイトだけでは得にくい支援です。

短期離職を繰り返してきた方にとって必要なのは、気合いや根性だけではなく、情報、環境、自分に合った支援かもしれません。

就労支援を使うときに誤解しやすいポイント

障害者手帳がないと使えないと思っている

就労移行支援は、障害者手帳の有無だけで一律に利用可否が決まるものではありません。医師の診断書や意見書などが必要になる場合もありますが、必要書類や判断基準は自治体によって異なります。

手帳がない場合でも、まずは市区町村の障害福祉窓口や相談支援事業所に確認してみましょう。

働きながら利用できると思っている

就労移行支援は、一般就労を目指す方の利用が基本です。ただし、休職からの復職や労働時間の延長に向けた支援など、例外的に利用できる場合もあります。

在職中の利用可否は、地域や本人の状況によって異なります。自己判断せず、市区町村の窓口に確認することが必要です。

すぐに就職させられると思っている

就労移行支援では、本人の状況や目標に合わせて個別支援計画を作成し、就職に向けた準備を進めます。個別支援計画とは、本人の課題や目標に合わせて支援内容を整理した計画のことです。

支援の進め方は事業所によって異なるため、見学や体験の際に、就職までのペースを相談できるか確認しておくと安心です。

事業所はどこも同じだと思っている

同じ就労移行支援でも、事業所によってプログラム内容、得意分野、雰囲気は異なります。ITスキルに強い事業所、コミュニケーション訓練を重視する事業所、少人数でゆっくり進める事業所など、特色はさまざまです。

可能であれば、複数の事業所を見学・体験し、比較してから選ぶことをおすすめします。

よくある質問

短期離職歴があると、就労移行支援は利用できませんか？

短期離職歴があることだけで、一律に就労移行支援を利用できないわけではありません。利用できるかどうかは、障害や疾患の状況、就労意欲、支援の必要性、市区町村の支給決定などを踏まえて判断されます。

職歴に不安がある場合は、相談時にそのまま伝えてみましょう。

精神科や心療内科に通っていないと利用できませんか？

必ずしも通院中でなければ相談できないわけではありません。ただし、利用申請の際に医師の診断書や意見書が必要になる場合があります。

主治医がいない場合でも、まずは市区町村の障害福祉窓口や相談支援事業所に相談し、必要な手順を確認しましょう。

就労移行支援に通っている間の収入はどうなりますか？

就労移行支援の利用中は、基本的に給与は発生しません。生活費については、本人の状況に応じて、雇用保険、障害年金、生活保護、傷病手当金、家族のサポートなどを確認する必要があります。

それぞれ受給要件があり、利用できるかどうかは個別の状況によって異なります。生活費に不安がある場合は、就労移行支援事業所、相談支援事業所、市区町村の窓口などに相談しましょう。

診断はないが、生きづらさや働きにくさがある場合はどうすればいいですか？

診断がない場合でも、「働くことに困っている」という相談はできます。まずは、市区町村の障害福祉窓口、相談支援事業所、気になる就労移行支援事業所などに、相談方法を確認してみましょう。

必要に応じて、医療機関の受診を案内される場合もあります。自己判断で抱え込まず、利用できる相談先を確認することが大切です。

就労継続支援と就労移行支援は、どちらを選べばいいですか？

今すぐ一般就職を目指す準備をしたい場合は、就労移行支援が選択肢になります。一方で、まず生活リズムを整えたい、体調に合わせて働く経験を積みたいという場合は、就労継続支援A型・B型が合う場合もあります。

どちらがよいかは、本人の状況や目標によって異なります。迷っている段階でも、市区町村の窓口や相談支援事業所に相談できます。

まとめ

短期離職を繰り返すことは、本人の意志の弱さや能力不足だけが原因とは限りません。職場環境、業務内容、指示の受け方、体調や特性との相性が影響している場合もあります。

次の仕事選びで同じつらさを繰り返さないためには、「なぜ辞めたか」だけでなく、「何がしんどかったか」を整理することが大切です。自分に合う働き方は、一人で求人票を眺めているだけでは見えにくいこともあります。

就労移行支援や就労継続支援は、自分に合う働き方を考えるための選択肢の一つです。利用条件、費用、手続き、支援内容は自治体や事業所、本人の状況によって異なるため、最新情報は市区町村の窓口や相談支援事業所に確認しましょう。

焦って次の仕事を決める前に、自分の負担になりやすい環境や、力を発揮しやすい条件を整理してみることが、次の一歩につながります。